避難所

(注)記事のURLは他の人に教えないようにしてください

仮想通貨関連企業メモ

大まかに調べてみました。
タップスが一番熱いかなと思います。IIJはQuoineと協業発表した割に時価総額が大きすぎてあまり反応ないですね。


■仮想通貨に大量に投資している会社

・SBI(リップル大量保有。含み資産4.5兆円?時価総額6500億)
・メタップスイーサリアム大量保有。)
・カイカ(11月に23億円を調達して仮想通貨に投資)


2018年3月にICOを実施。「PlusCoin」。イーサリアム建てで募集。



ビットコイン決済対応
・メタップス
・セレス

(リアルワールド)
(OKウエイブ)
(ロックオン)
(VOYAGE)
GMOメディア)
ビッグカメラ
(HIS)



ICO、自前での仮想通貨発行
★メタップス(PlusCoin。Coinルーム)
★インフォテリア(Zen)
オウケイウェイブ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120180111449104.pdf

・MUFJ(MUFJコイン)
・SBI(Sコイン)
・銀行系(Jコイン)


ブロックチェーン、マイニング事業
GMO
・SBI(ビットコインキャッシュ
さくらインターネット
・インフォテリア
・アイリッジ



■仮想通貨のシステム開発については
・Eガーディアン(ビットコイン本人認証サービス)
・メタップス(pring)
・クロスキャット →時価総額低い
IIJ →QUIONEと協業を発表するも反応なし。時価総額大きすぎ?
・ULS →同じくQUIONEと提携。
・アイリッジ 
・ソルクシーズ



■取引所運営について(手数料狙い)
GMOメディア(GMOコインの親会社?)
・フィスコ
・ファステップス
・リミックスポイント(コンビニ決済とか)

(トレイダーズ:どうせやらない)


■FX取扱い業者として今後に期待?
・マネパとか




■おまけ メタップスのYahoo板
決済業務、タイムバンク、pring、コインルームの4本柱。

(1)9月ごろpringが上場準備のためのCFOを募集?

(2)韓国メタップスプラスとメタップスペイメントは将来的に上場するかも?
タップスプラスは、上場企業2社のICO代行業務、2社で450億ウォンのICOの実施
この20%程度が成功報酬で収益になるという見込み→円だと8億程度。

(3)タイムバンクもそのうち成功するはず(希望)

(4)コインルームはサムスングループがバックアップ。成功間違いなし!

(5)メタップスペイメントは仮想通貨関連の決済手数料、JTBニチガスなどを取り込み業績が絶好調

(6)イーサリアムの評価益は?
イーサリアムの32600枚は評価益は誰でも試算できますからね。11億のICO収入だけで十分です。



銘柄 PER PBR 利回り
2307 クロスキャト 22.9 3.49 1.25
2315 カイカ 24.8 6.84 −
2338 ファステプ − 5.59 −
3121 マーチャント 244 3.69 0.24
3688 ボヤージュ 25.4 2.27 1
3690 ロックオン − 7.68 −
3691 リアルワルド − 5.59 −
3696 セレス 58.2 5.98 0.45
3769 GMO−PG 98.7 17.43 0.51
3774 IIJ     23.6 1.38 1.29
3798 ULSグルプ 27.6 2.62 0.73
3807 フィスコ 22.2 6.17 −
3808 OKウェイヴ − − −
3825 リミックス 70.7 9.33 −
3853 インフォテリ 80 4.11 −
3854 アイル     27.3 4.64 1.14
3917 アイリッジ 56.6 9.91 −
4284 ソルクシーズ 40.6 4.44 0.3
6172 メタップス − 6.78 −
6180 GMOメディ 15.9 2.17 3.19
7177 GMO−FH − 2.83 −
8306 三菱UFJ − 0.73 2.05
8411 みずほFG 10 0.62 3.46
8473 SBI     − 1.45 −
8508 Jトラスト 10.1 0.53 1.51
8703 カブコム − 2.87 −
8704 トレイダーズ − 8.59 −
8732 マネパG − 1.09 −
9449 GMO     29.7 5.92 1.1

レカム

本日付で時価総額106億。
オフィス向けの情報機器販売。中小企業が対象。業務受託は中国現法が運営。

まず業績確認

売上 利益
  2016.09 44.2 1.0 0.5 1.0 1.0
  2017.09 51.4 2.6 1.4 2.4 1.0
  2018.09 70.0 5.7 3.0 5.0 1.5

2015年まで赤字でしたが2016年に黒字化し、一気に利益を倍々で伸ばしています。驚異的なペース。後述する光通信の子会社を持株会社にするなど、M&Aも積極的に行っていますが、それ以上に中国での活動をどこまで広げられるかがポイントになりますね。

材料1 11月22日 中期経営計画発表 3年で利益7倍目標(重要度★★★)

2019年9月までに売上100億(現在の3倍)、営業利益10億(現在の7倍)を目指す。

もしこれが本当に実現できるのであれば、今の時価総額100億程度というのは全然安いです。ただ、これが発表された直後には株価が反応していなかったので、こちらについてはそれほど重視されていないように思います。

一応内訳を確認してみました。全体的に堅調ですが、中国市場がどこまで貢献するかですね。

(1)情報通信事業の主な動き
・デジタル複合機が9億→12億 
・UTM・サーバが9億→13億
・卸売り1.6億→7億(???) 見込み。
・eco関連事業が3.1億→5.5億 見込み

(2)BPO事業
BPO事業が5.8億→13.5億 
ミャンマー・中国でのBPOセンターを強化。

(3)eco事業
3億→5.5億 の見込み

(3)海外事業
海外事業が6億→22億の見込み。かなり不確実性が高い。

材料2 12月18日に光通信と業務提携&光通信の子会社を持分会社に(重要度★)

https://www.recomm.co.jp/wp/wp-content/uploads/2017/12/332320171218-1-1.pdf

光通信の子会社であるIEグループ・エコの株式を51%取得。
この会社は年間売上38億、営業利益5.8億の企業であり、この規模の会社を持ち分会社にするのでそこそこ業績上がります。
中期計画において、エコ事業の数字を見ると、この株価は中期計画に含まれていないと思われるので、中期計画へのプラスアルファになるかもしれません。


材料3 中国の子会社を上場予定?(重要度?)

(学生向け採用サイトの社長メッセージより。IRには情報なし)

https://job.mynavi.jp/18/pc/search/corp95982/outline.html

2018年には、中国の子会社を中国市場で上場させる予定ですが、私たちはさらに大きな夢を描いています。
それは、2020年までに世界10ヶ国で事業を展開する、売上1,000億円の企業グループへと成長すること。
無謀な夢だと思う人もいるかもしれません。しかし、最初から諦めていたら何も始まらない。だからこそ、私たちは常にチャレンジャーでありたいと考えています。

子会社はBPOを行っているレカムソリューション大連。さらにその下でBPO事業を行う現地企業上海ベストですが、この後者を上場するということですかね。

https://www.recomm.co.jp/Portals/0/pdf/332320160512-1.pdf

正直不確実すぎて、これを株価に含めるのはちょっと厳しいです。現時点では、売上高は10億に満たないわけであり、中国でこの規模の企業を上場させることってできるんでしょうか?


材料4 12月18日 光通信向け第三者割り当て実施。割り当て日は1月19日(重要度★★★★)

https://www.recomm.co.jp/wp/wp-content/uploads/2017/12/332320171218-2.pdf

行使価額は113円。発行価額は1.56円ですね。
http://www.findai.com/yogo/0231.htm

動きを見る感じ、権利行使日である1月19日までは強気に推移するかもしれません。

アンジェスが三田証券に第三者割当をやった時も株価がかなり持ち上がりましたし、そういうイメージかなと思ってます。光通信系の資金が入ってくるのかな?そのあたりはよくわかりません。

類似企業比較

①ネット系商材販社。特に光通信関連(関連度高)

企業名 売上 経常利益 時価総額 PBR
レカム 70億 5.7億 105億 6.5倍
ビジョン 167億 16億 442億 5.27倍
フォーバルT 155億 7億 67億 2.93倍
フォーバル 520億 28億 243億 2.59倍
FTグループ 400億 45億 352億 2.63倍
光通信 4300億 627億 7780億 3.81倍

やや関連度低いが低時価総額のもの

協立情報通信 62億 3億 23億 1.72倍
スマートバリュー 73億 3.7億 60億 3.1倍
サイバーリンク 98億 6.4億 67億 1.88倍

まずはフォーバル、その後FTグループ、そしてビジョンを目指すイメージでしょうか。一番会社の事業が近いのはビジョン。売上160億、経常利益16億で時価総額440億のバリエーションがついてますから、レカムも2019年の中期計画目標である売上100億、経常利益10億を達成できるのであれば、時価総額250億くらいは行けるって計算になりますね

MVNO,FVNO系(周辺)

ベネフィットJ 49億 7.3億 67億 2.47倍
フリービット 400億 19億 274億 3倍
アルファグループ 212億 3億 50億 1.1倍
IIJ 1760億 65億 976億 1.37倍


③電子商社系(あまり関係ない)

たけびし 730億 26億 274億 1.11倍
テクノα 売上 経常利益 時価総額 PBR

まとめ

光通信向けへの第三者割当増資が直近の材料ですが強気な中期計画の進捗によってはまだ上を目指せると思います。類似企業を見てもこの業種はかなりの高PERが許容されているイメージです。

ビットコインバブルについての評価

【昨日のSさんの話をまとめたものです】

ビットコインは、まさに1990年代のバブルと同じ理由で高騰している。つまり

絶対量が限られていること

買えば上がると思っているから誰も売らないこと。

税金の仕組みがわからないので売ろうにも売らなくなっている人が多いこと(あまりに利益がですぎてしまっているため、一回売ってしまうと納税のために自動的に一回市場から退場になる)

これにより流動性が枯渇して、数少ない売り物をみんなで取り合う構造になっていること。

これはVALUの時にも起きた現象です。ビットコインバブルの場合、さらにアルトコインを使った循環ぐるぐるによってあげ続けているので、不動産バブルよりタチが悪いです。

ちなみに、ビットコインに新世代の通貨を期待している人がいますが、まず不可能だと断言します。あくまでオルタナ通貨の域を超えないでしょう。

ちなみにVISAの流通総額は1800兆ですが時価総額は2.6兆です。ビットコインの流通総額がこれを変える可能性は皆無です。最終的には時価総額はその流通規模に見合った地点に落ち着くのではないでしょうか。現在のビットコイン時価総額は23兆です。

とはいえ、暴落は年明けてからだと思ってますし、なんだという通り今は流動性が完全に枯渇しています。市場最大のバブルの狂乱に身をまかせるもいいのではないでしょうか。



ビットコインが新世代の通貨になり得ない理由ですが、以下のような説明がされています。

1:圧倒的通貨不足
最大手Bitcoinですら時価総額28兆円、おまけに増えない。日本のマネタリーベース(市中に出回ってる通貨の総額だと思ってください)は471兆円、日本だけでこれなので、通貨に最も重要な「経済的価値」が、現実の経済の大きさについていってない

2:長い決済時間
国際的な決済はともかく、レジでお金を払うのに決済時間10分は致命的。コンビニのレジ係が死ぬし、使った人も後ろの人の目線で死ぬ。

3:日本では税制面で不利
総合課税扱いなので、来年の所得税と健康保険料が上がる。そして暗号通貨を最も多く取引している国は日本

4:価値の裏付けがない
現実の通貨は、価値の裏付けを持っている。つまり、価値あるものを生み出す生産設備や、あるいは最終的に生産された財やサービス。ところが暗号通貨にはこれがない。暗号通貨をマイニングする人たちは、何らかの財・サービス、言い換えれば価値を生み出しているわけではない。

5:デフレを内蔵した仕組み
Bitcoinは、通貨の発行上限が定められているので、需要が増大すると本質的にデフレを内蔵した仕組みになっている。この場合、合理的な選択はホールドし続けることだが、ではみんながホールドし続けるとどうなるか?代替的な選択肢が存在するなら、より流動性(いつでも売ったり買ったりできること)の高い通貨が選好される。そしてその通貨は現実に存在する。円やドル、ユーロといった形で。

つまり、みんなが自分にとって合理的な選択をする(ホールドし続ける)ことで、流動性が著しく低下する。

この帰結を我々は歴史的に知っている。つまり、金本位制下の大恐慌

買い物に使えない、利確もしづらい、何らかの価値を裏付けられていない、持っていても自由に他の通貨(円やドル)に替えづらい、

となると、その通貨を持つ必要性はかなり薄い。つまり、論理的な結論として、暴落は必然的な事象になる。

もちろん、暴落まで踊るのも悪い選択ではない。それで億る人もいるだろう。ただ、少なくとも私は相場の天井・底を正確に言い当てる能力には恵まれなかったので、暗号通貨を取引するには向いていない。

暴落まではパーティーを楽しむことは止めはしないけど、忠告はしておきましょう。

ちなみにこうした流動性の著しい不足が第二次世界大戦の遠因となったことも申し添えておきます。なので、暗号通貨が今の貨幣を置き換えることは絶対に有り得ません。

金本位制は、通貨の量が金の総量に制約されるため、

通貨量を増やす=豊かになる

ためには、他国から奪うしかなかった。つまりそれは帝国主義となり、果ては戦争によって、金本位制という秩序が崩壊した。

こうした歴史の教訓を活かすなら、暗号通貨が現在の貨幣を置き換えることがどれだけ危険なことになるかは類推できるかと思います。

リベラルな発想から産まれた通貨が、帝国主義を引き起こす可能性を秘めているのは、まあ何というか皮肉としては上出来ですね。

ある分野においては、暗号通貨の性質がとても便利なので、オルタナティブな通貨となることはあるでしょう。

その分野では、いまだに多額の現金を持ち運ぶ以外のスマートな解決法がないですから。

例えば円の価値は、電気を使って何らかの価値のある財・サービス(例えば鉄やアルミ、もしくは映画の上映、あるいはエアコンの動力)を提供できて、かつ、そうした財やサービスを、みんなが円で売ったり買ったりすることを暗黙のうちに承諾しているからです。

ところが暗号通貨はその後何らかの価値のある財やサービスを産み出すわけではない。

価値というもののなかに、利用価値(使って何か有益なことができる価値)と交換価値(それ自体に価値はないけど、みんなが交換に使うという利便性の価値)があります。利用価値についてはほとんどゼロ、交換価値は昨晩の通り、ちょっと不便すぎる。



マイニングの電気代が価値の裏付けと言われているが、それはあくまでコスト的優位性の話。ビットコインに価値が認められる限りにおいて、電気代の安さから得られる利ざやの部分が軍事力となる。
仮想通貨のみで納税と行政を行う社会組織の規模が長期的な価値をもたらすという考えもある。円なら日本人の数と日本政府の規模となる。

現時点ではゼロ。

リチウムイオン電池銘柄(笑


http://www.sumitomo-chem.co.jp/ir/library/presentations/docs/20161130_QA.pdf

Q.66億円で田中化学研究所の第三者割当増資を引き受けたが、新開発の正極材が採用され
る目処がたっていると考えて良いのか。
A.田中化学研究所は前駆体と正極材を生産している。同社の前駆体は世界トップレベルの競争力を有しており、今後、増資資金を使い、前駆体および正極材の生産能力を順次拡大して行く計画である。競争力の高い事業であるため、先々を楽しみにしている。


Q.セパレータの新規顧客の開拓状況は。
A.主要顧客以外にも当社のセパレータの販売を拡大する予定であり、既に受注を獲得している。生産能力の拡大に加え、より高付加価値なセパレータを開発すべく、新たな研究開発グループを立ち上げた。



Q.先般200億円の投資を行い韓国でセパレータの増強を行うことを決定したが、中期経営計画期間の期間中のリチウムイオン二次電池関連での投資額は、どの程度になる見込みか。

A.設備投資・投融資の見通しグラフにもあるように、主なものは2016年度に集中して行っており、田中化学研究所の買収や韓国でのセパレータの増強等も2016年度に入っている。2017~2018年度についてはまだ詳細を申し上げられないが、検討中のセパレータの投資案件があり、更に数十億円~100億円程度の投資を決定する可能性がある。投資は、愛媛または、土地やクリーンルームに余裕のある韓国の大邱のいずれかで増強投資を行うことを検討している。残念ながらTPPは流れる可能性が高いが、韓国は米国とFTAを締結しているため、米国に出荷するには韓国の方が関税の面でメリットがある。そのような点からも韓国で増強投資を行う方が有利である。

ほんとにござるかぁ?


リチウムイオン電池メーカーはそんなに業績向上してない

http://news830.com/archives/19175

「オハラ」以外にまともに決算良かったところある?
しかもオハラはあくまでレンズやで。


ダブスコ

実際ダブスコは
2016年に野村にレポート出されて死ぬほど下がって実際こないだ下方修正。
主要納入先LGが電池で調子悪い。なんでみんな買うの???

何回も言いますが、ダブスコがつくってるのはセパレータでしかない リチウム電池メーカーだと思ってると人多いけどw

韓国はFTAで対アメリカ輸出で有利だったからアドバンテージがあったけど、それ以上に価格の安い中国メーカー参入があったからだと思われる


田中化学

田中化研の決算資料によると、前期(17年3月期)の売上高約133億円のほとんどがリチウムイオン電池などの正極材だ。その9割以上を正極材のもととなる粉状の前駆体で販売しており、安全性の確保、低価格化、大容量化など顧客が求める性能に合わせて3つの元素の配分や形状を変える。主要な販売先は韓国のLG化学やL&F、丸紅など。
でも 決算自体は悪い。

田中は思惑銘柄なのでした

設備投資しまくってるのもあるけど住友の電池事業全体が上に行かないと 業績はついてこないと思われ おそらく決算のたびやられるw

アパレル企業の時価総額2

▲コナカは非常に割安だが、4Q決算には期待できない。

マックハウスは業績回復基調のため株価補正はあるかも。チャートの形面白い。

☓サマンサタバサは中期計画が正しいなら良いが1Qは全然駄目。

▲タカキューは経常利益高いのに減損が続いてEPSが低いのがネック。減損が解消されれば財務面で見ればすごい割安。

○コックスは黒字化定着。ここから伸びてきそう。アセット的には割安、業績的には割高。浮動株少ないので結構狙い目。

○セキドは今期で特損一巡。時価総額がわずか10億しかないのに2019年には1億の経常利益見込み。自己資本比率17%しかないので株価上げて増資したいはず。

◎ハピネス&デイ。非常に業績が良い。すでに株価は上がっているがまだまだ時価総額は安い。

ムーンバット。業態が地味だが、業績も安定しており、財務もアパレルにしては自己資本比率67%と有効。文句なしの割安株。




アパレル 低時価総額

会社名 時価総額 経常利益推移 ROE PRR 割安度
◆コックス(イオンSC出店) 75億 0.2億→3.3億→3.6億 0.1% 0.6倍 やや割高
ムーンバット(洋傘・帽子) 50億 6億→7億→7.6億 5.7% 0.53倍 割安
◆タカキュー(紳士服) 50億 6億→6.5億→7億 2% 0.7倍 割安
◆セキド 13億 ▲9億→黒転→1億 1.66倍 割高
★ハピネス(宝飾・時計・バッグ) 27億 1.2億→4.5億→5.6億 11% 1.37倍 やや割安

アパレル

会社名 時価総額 経常利益推移 ROE PRR 割安度
★パルG(ヤングレディス、3COINS) 700億 60億→81億→84億 11.2% 2倍 割安
☓TOKYO BASE 700億 13億→17億→23億 44.8% 29.4倍 超割
バロックジャパン(女性向け中国にも展開) 450億 54億→63億→70億 25.4% 2.44倍 割安
ライトオン(ジーンズ) 290億 37億→▲21億→8億 ▲10% 0.8倍 割高
★コナカ(紳士服3位) 183億 19億→32億→34億 3.3% 0.36倍 割安
マックハウス(ジーンズ) 136億 6.8億→8億→8.1億 1.7% 0.98倍 やや割高
チヨダ(東京靴流通センター) 1250億 81億→86億→88億 6.5% 1.44倍 やや割高
サマンサタバサ 166億 4.5億→6.3億→8.8億 4% 1.98倍 割高
サックスバー(雑貨) 370億 45億→46億→47億 10% 1.45倍 やや割高
ユニチカ
コメ兵
パレモ
☓トライアイズ
ダイドーリミテッド
タビオ
マルコ
リーバイス
ソトー
川辺
キング
プロルート
ラピーヌ
堀田丸正
カワサキ
クリムゾン
シャルレ
山喜





日本毛織は主力の不動産開発以外は順調で惜しい。

北日本紡績帝人からの受注。黒字定着で疑義解消。アラミド繊維の需要が拡大。

会社名 時価総額 経常利益推移 ROE PRR 割安度
東レ 1.6兆 1443億→1620億→1770億 9.8% 1.56倍 妥当
旭化成 1.75兆 1600億→1700億→1850億 10% 1.56倍 妥当
三菱ケミカル 1.37兆 2580億→2770億→3050億 12.6% 1.23倍 妥当
帝人 4200億 560億→630億→655億 12.4% 1.25倍 割安

繊維系

日本毛織 750億 76億→77億→80億 6.0% 0.83倍 妥当
北日本紡績(帝人からの受託) 15億 0億→0.1億→0.3億 2% 3倍 割高
★サイボー 67億 9億→10億→10億 4.5% 0.42倍 割安
オーミケンシ(機能性レーヨン) 48億 3億→3億→3億 3.4% 1.1倍 割高
ANAP(女性向け通販主体) 25億 1億 2.24 割高
新内外綿(特殊糸) 23億 1.8億→1.9億→2.0億 3.1% 0.81 妥当
ニッセン
東洋紡
アマガサ
ヒラキ
グンゼ
片倉工業
ウライ
北日本紡績
サカイオーベックス
セーレン
コーコス信岡
日本バイリーン
小松精練
パルコ
Jフロント
アツギ
ヤマトインター
トーア紡
東ソワール
川辺
ナイガイ
自重堂
東海染工
フジックス
キムラタン
倉庫精練
ラクーン

アパレル系の時価総額とか

アパレル系

銘柄名 時価総額 18年度経常利益見込み PBR 評価
ワコール 2035億 125億 0.98 妥当
アダストリア 1450億 155億 2.24 妥当
オンワード 1335億 64億 0.71 割高
ユナイテッド・アローズ 1335億 64億 0.71 割高
TSIホールディングス 830億 44億 0.76 やや割高
クラボウ 640億 70億 0.71 ★割安
モリト 275億 19億 0.83 やや割安
三共生興 231億 17億 0.5 やや割安
タキヒョー 220億 13億 0.65 割高
シキボウ 167億 28億 0.52 妥当
レナウン 139億 6億 0.82 割高
三陽商会 201億 -28億 0.45 割高
ルック 110億 10億 0.6 やや割高
クロスプラス 75億 10億 0.68 やや割安


タキヒョーはしまむら向け。凄い安いと思いましたが特益でPERが安くなっているだけなので駄目ですね……

【雌伏期】国内の衣料需要低調続く。が、前期発生した海外生産の納期遅れトラブル解消、GMS・専門店向け営業テコ入れで主力のレディス向けカットソーが下期に底打つ。業務効率化で物流費など抑制も効く。ただ、利益水準まだ低い。資産売却特益。
【惰性打破】顧客向け展示会・商談会開催数抑制、時間かけ企画提案の質向上注力。海外販売拡充、海外協力工場開拓は継続。

ルックは回復基調のようですね。

【回復基調】婦人服主力ブランド中心に経営資源集中。新規出店推進。昨年4月販売開始の『デンハム』が貢献。韓国、香港も伸長。売上比率10%目指すECはシステム刷新効果発現で順調増。営業益小幅増。減損減る。
【連 携】実店舗とECサイトの連携強化狙う共通買い物ポイント会員数が順調増。18年1月の持株会社体制移行に向け2月に準備子会社設立。意思決定迅速化目指す。

あとこのあたり調べてみようかと思います。


ダイトウボウ(ヘルスケア) 22億 3.2億 0.56 割安
トーア紡(ファインケミカル、半導体 50億 4.3億 0.44 やや割高
ナイガイ(靴下) 50億 5億 0.59 やや割高
バナーズ(ホンダ車販売) 42億 1.6億 1.3 ダメダメ


ダイトウボウはアパレル要素は少なめで、実際は半分が不動産業で、ヘルスケアが20%。SCが食品店舗リニューアルやイベントによる集客増で堅調。不採算の紳士服撤退で繊維も黒字定着と。だがヘルスケア事業は健康寝具など減退→原料価格の高止まりで粗利率も低下。諸経費削減努力も及ばず営業益足踏み。特損減、税平常化。

→特損を出してなお業績が大幅に改善。浮動株が大きすぎることは気になりますが、たしかに祭りの要素は兼ね備えてますね。

同じようにアパレルに属しながらも不動産メインの会社としてトーア紡、ナイガイ、バナーズなど。



ジュエリー系

桑山 割安に見えるけど・・・?



スポーツウェア

アシックス  
ミズノ
デサント
ヨネックス   時価総額933億、経常利益47億。
ゴルドウイン   時価総額733億、経常利益46億。
ゼット     時価総額34億、経常利益2億。





関連として繊維系商社

ヤギ 182億 36億 0.46 妥当
GSIクレオス 100億 12億 0.53 やや割高

ヤギは今年が最高益ということで攻めにくいですね。

【最高益】苦戦の原料・生地は営業体制一本化とM&A効果発現し上向く。衣料関連も雑貨への展開で上積み、東南アジアの生産性も向上。前期発生した与信関連費用や在庫整理一巡。営業増益、最高益。普通増配。
【海外戦略】4月、東南アジア事業の中核拠点としてベトナム現法設立。米国の縫製拠点や子会社の欧州現法活用し、欧米事業の拡充狙う。アジアでライセンス事業強化。


シキボウは不動産がメインなので繊維単体で見ると微妙ですね

【増益基調】利益柱の不動産は堅調。繊維はベトナム子会社の原糸販売拡大、ユニホーム向け生地も日本製上級品伸びる。産業材は国内の製紙用カンバスやフィルタークロスが低調ながらアジア需要上向く。複合材料も航空機向けが順調増。営業増益基調。
【一貫体制】愛知子会社の織布能力増強、加工までの一貫体制武器に拡販。新規市場開拓狙い海外企業とのアライアンス模索。


GSIクレオスはもともとグンゼ向けの繊維系商社さんです。

グンゼ製肌着等の販売事業譲渡が通期影響。ただインナー用機能糸・生地は数量横ばいでも低採算取引見直し進む。工業用は欧米で添加剤好調。
プラモデル塗料も堅調。営業益復調続く。資産売却特益減

とあるので良いかもしれません。

日本の男性の家事時間が極端に短い件

http://tmaita77.blogspot.jp/2017/07/wlb.html?spref=tw